政治家たちは昨年早々から葬儀会社の株を買っていた

木村 正治さんのフェイスブック投稿より
1時間  · 
昨年当初辺りでしたか、日本の大臣が
葬儀関連企業の株をまとめ買い
しましたね。
大臣になれば様々なインナー情報
が入りますから、これから葬儀関連企業
の株価が上昇すると踏んで大量に購入
したのでしょう。
葬儀関連企業の株価が上がるという
事は、葬儀需要が高まるということです。
事実、コンビニが撤退した跡地や随所に
家族葬向けの建物や会館が増えてきました。
それだけ日本人の大量死が見込まれて
いるのでしょう。
事実、救急車の出動回数は液体接種前より
激増していますし、各自治体の超過死亡数
も増えています。
葬儀用弁当も昨年から激増しているとの
ことです。
株価が上昇した頃合いを見計らって
大量に購入した株を売れば大きな利益を
確保できます。
特に東北地方の洗脳度合いが酷いのか、
5歳以下への液体接種を行う率が高いのが
気がかりです。
特に秋田県は5歳以下の液体接種率が45%
を超えています。
縄文人の末裔が絶滅するか生き残るのか
大きな分岐点を迎えています。
大臣が昨年早々に葬儀関連企業の株をまとめ買い
した意味を日本人はよく把握する必要があります。