今、邪悪が正義面して世界を席巻しています。彼ら、彼女らは世界中を共産主義化しようと画策しています。グローバリズムとは名前を変えた共産主義です。
板東 義宣さんのフェイスブック投稿より
2020年の大統領選挙では大規模な不正が行われ、その証拠が既に大量に集められていたにも拘らず、議会は「不正を検証せず、バイデン氏を認定」してしまった。
それを承認した国会議員385名及びバイデン、ハリス、前副大統領ペンスを相手に訴訟を起こしたが、地方裁判所はこれを受理しなかったが、とうとう最高裁で1月6日に審議が始まった。
ここまでの劇場の脚本を書いて監督しているのがオバマ・クリントン・民主党の左翼、つまり「米国を内部から非難、分断、崩壊させ、その混乱に乗じて恒久的なファシスト独裁国家を生み出す」というシナリオ。
予期せぬトランプ氏の出現で中断していた芝居だが、舞台裏で氏をふん縛ってしまった。そこに突如として現れたのが正義の味方イーロン・マスク氏であり、縄が解かれて喋れる様になった。いよいよ芝居は白熱化し山場にかかる。
法的に解釈すれば、「操り人形・傀儡を大統領に祭り上げ」の計画、参加、関係した全ての者、組織は憲法を無視し選挙を操作し国民を騙し、正当な政権を倒し、不当な陰の傀儡政権を生み出したのであるから、当然に「叛乱罪」に当たり、死刑となるべきである。
日本の敗戦後占領中に主権を持たない捏造された日本政府は、明らかに支配者GHQによる傀儡政権であり、それが公布した憲法なる文書も国民の利益、思想、同意を反映したのではない。
戦勝国・侵略者が原住民の協力者を高給で雇用し、偽装された「独立性の外観」を保つ事によって原住民の感情・反感を抑える効果があった。この戦後の政治伝統は代々引き継がれ、現在ではGHQに代わって支那、露、米などの黒幕が支配しているらしい。
話は最高裁に戻る。原告は「バイデン氏を排し、トランプ氏を戻せ」と要求する。
最近、陰謀論と言われていた不正が、事実であったという証拠が挙がってきており、2020年の選挙前後には、CIAなどの政府機関さえもが関与・操作していた。このような不正に政府の機関が関わっていた事が国民の信頼を傷つける。
最高裁はこれを無視すれば、さらなる批判・分裂が高まり、国民による騒乱にも発展しかねない。原告は、明らかな不正投票を調査せず、無理やりに当選を認定したことは、反逆罪に当たり、憲法違反でもあると。
https://www.westernjournal.com/utah-mans-2020.../...
この裁判劇は当に「事実は小説よりも奇なり」で現実から浮いた感があるが、ラスムセン社の昨年末12月20日の有権者を対象とした調査によると、「今年もあと僅か、本年の米国の最大の敵は？」に対して「支那25％、民主党22％、露20％、共和党17％、不明9％、北朝鮮5％、イラン2％」となり、実は「敵は国内にあった」と言う恐ろしい内部分断の数字が公表された。
同じ質問の民主党支持者によると、「露31％、共和党26％、支那16％」、共和党支持者では「支那３５％、民主党３３％、露１２％」
https://www.youtube.com/shorts/frU-BcOhFO0
米国には多くの調査会社があるが、この様な調査は弾圧され、国民の心情は隠蔽されてきたが、あえてラスムセン社のみが行った。
ツイッター社内の不正な弾圧・隠蔽の証拠が表れなかったら、歴史は変わっていただろう。
年始早々、波瀾万丈の時代の第一幕が落とされた。
第二幕は、武漢菌関連の暴露、人類大虐殺犯罪になるらしい。第3次世界大戦、金融、通貨危機、インフレ、食糧危機などなど。
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安倍晋三発言集から
・内向きな「一国平和主義」であってはならない。世界は、ますます相互依存を深め、一つの地域で生じた危機が、世界に波及する危険性は、一層高まっています。こうした時代にあって、「自国のことのみに専念」するような態度は、真の平和主義に忠実なものとは言えません。
・そもそも日本は、縮み込むには大き過ぎる国です。欧州で比べると、ドイツと英国を合わせたより少し大きいくらいのサイズが日本です。だとすると、日本が経済的に縮んでいくことはみんなに迷惑をかけてしまいます。
・「闘う政治家」とは、ここ一番、国家のため、国民のためとあれば、批判を恐れず行動する政治家のことである。「闘わない政治家」とは、「あなたのいうことは正しい」と同調するものの、けっして批判の矢面に立とうとしない政治家だ。
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神代一也さん撮影
1月12日(木)
本日の自然が織り成す景色は験を担ぎ
｢高い目標を掲げる象徴｣の富士山🗻
果てしない一直線の波動✨
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