出アメリカ脱戦後、さくら子のブログより

【中国の属国＝売春列島・日本】を目指す政府

2023年7月30日 03:28

物（お金）は生命の土台であり、生命は愛を完成するための土台です。
この物と生命と愛に優先順位をつけるとすれば
愛の為に生命があり、生命の為に物があるのですから、
優先順位は愛が一番であり、生命が二番であり、物（お金）が三番となります。
これが優先順位の中でも基本の基本です。
男性がいくら知恵や技術を誇っても、女性がいなければ、女性の子宮がなければ、愛する子供を生み出すことはできません。
神さまの宇宙創造の究極の目的は、女性の子宮であったと言えます。
女性としての最大の過ちは胎内を尊い愛以下のお金や名誉の為に汚すことです。

さて今、日本は不況にあえいでいます。
馬渕睦夫氏
「日銀が意図的にデフレ政策を行い、その結果、
日本の優良な会社がドンドン外資に乗っ取られ、
事実上買収された。これを後押ししているのが、日本の金融庁と東京証券取引所です。彼らがグローバル化を推進した。
失われた三十年に外国人株主の権力は強化され
彼らが日本経済を乗っ取る為の三十年であった」

作為的にデフレにした日本で、一番被害を被るのは、結婚→子育て世代の若者です。日本の学生の多くは『学生ローン（奨学金）』の返済で結婚どころではありません。一方外国人留学生達は優遇されています。更に…
↓中国共産党の策略で、この中国人留学生の多くは、日本に居続けます＝人口侵略

そして日本人の若者は卒業後ローン返済に追われます。

このデフレ下の日本で起きている最も深刻な実態を、以前から切実に訴えておられるのが京都大学の藤井聡先生です。
伊藤貫さんは「このまま行くと、日本は中国の属国になる」と言われていますが、『中国の属国』とは具体的にどうなるかを、既に顕れている現象を通して藤井聡先生が切々と訴えておられます。
既に多くの方がご存知かと思いますが…「中国の属国」になるとは、日本女性が残酷な凌辱をうける「売春列島」と化す…いえ既にそう成っている現状を多くの取材を通じて明らかにされています。
（以下、藤井聡京都大学教授「日本滅亡論」２５頁～
…おぞましいので、お子さんは読まないで！）

■日本の風俗業界を乗っ取るおぞましき「チャイナマネー」

　２０２１年の暮れに、私は『日本を喰う中国」という本を上梓しました。日本がどれほど中国によって蝕まれているのかを、多くの取材を通じて明らかにした本です。この中で私が最も心を傷めたのが、風俗業界についての話です。　
　２０１５年迄、日本の風俗業界は外国人のお客さんは基本的にお断りしていたそうです。
勿論、例外はあったのでしょうが、基本的に外国人の男性をお客さんとして取らないという不文律があったそうです。
　ところが、日本のデフレが続き、貧困化がより一層酷くなる一方、中国人達はお金持ちが多くなり、日中の経済格差が広がっていきました。
　日本政府は「インバウンド」などと言い出して、
政府自ら旗振り役となって、
日本経済がチャイナマネーに依存する体質を植え付けていきました。
　風俗業界も日本人のお客さんがどんどん減って行く中、背に腹は代えられず、「中国人男性熱烈歓迎」とばかりに中国人男性のお客さんを頼るようになりました。
　すると雪崩を打ったように、中国人男性が日本人女性を買うため、大挙して日本にやって来るようになりました。同時に、デフレ不況が続く日本では、仕事がない女性達が風俗業界に職を求めて、大勢やってくる様になりました。
　（略）
　「インバウンド」という掛け声に踊らされ、チャイナマネーに依存してしまった風俗業界は、中国人男性客の「行き過ぎた要求」をも飲まざるを得なくなっていったのです。その「行き過ぎた要求」とは、尋常では考えられない、非常におぞましいものでした。
　中国人の男性には、一人の女性に対して複数の男性が集団で行為に及ぶ事を好む人が少なくないそうです。風俗サービスとして、それを要求してくるというのです。いわば、オカネを払って、集団レイプのような行為に及ぶわけです。更に酷い話として、妊娠している女性との風俗サービスを要求する中国人もいるそうです。
　そして、私が最も戦慄を覚えたのは、中国人男性の客が女性に対して「先の戦争では、日本はとても悪い事をしました。許して下さい」と言わせ、中国人男性の凌辱欲を満たすというサービスまで提供しているケースがあるというものでした。
　ここ迄来るともはや風俗業サービスではありません。人権侵害と思います。しかし、「チャイナマネー」に頼らざるを得ない業界は、こうしたあり得ない要求を飲んで生き残る他に…（略）
----- ----- （ココ迄、藤井聡著「日本滅亡論」より）----- ----
学生ローンの返済に苦しむ若者達は非正規が多く、定職に就けず、安定した収入がない為、結婚も出来ない状態です。
政府はその日本の若者から更に職を奪い、外国人に就労支援する為に２２２億も支出するとの事です。