チャイナに加担した大手家電メーカーとは「ヤマダ電機」です。
日本の政治家や官僚の多くが日本人に似た半島人や中国人の在日か帰化人です。
日本なんか、どうなっても自分さえ良ければそれいいという連中です。
警察や裁判所という司法も日本人を取り締まるための組織に落ちぶれています。だから、どうでもいいような一時停止違反で青切符を切っては小遣い稼ぎと将来の出世と退職後の天下りがかかっているんです。日本人には厳しく、外国人には超優しい反日団体になっています。
木村 正治さんのフェイスブック投稿より
1日 ·
画像１枚目は２０２１年夏に自衛隊関係者
との勉強会で頂いた資料。
当時、人民解放軍は瀬戸内海からの潜水艦
による侵攻を計画していました。
関門海峡を破壊した後、潜水艦で瀬戸内海を
東へ東へと向かう計画だったようです。
その過程で広島や呉の自衛隊関連施設を破壊し
人海戦術を取る計画が懸念されました。
また京都府の伊根町は北向きの湾がありますが
人民解放軍はこの伊根町の湾からも人民解放軍が
潜水艦による侵攻を計画していたと私は知らされ
ました。
色々と聞けば京都府伊根町は地域の有力者が
チャイナ共産党からの賄賂攻めにより陥落して
いてすっかりチャイナ贔屓になっているとのこと。
残念ながらこの侵攻や手引きに加担したり
内通する日本の政治家や日本人が存在する事が
国難です。
この瀬戸内海からの侵攻計画も水面下で日本を
護るプロの方々により回避されました。
しかし、まだ油断は大敵です。
チャイナの国防動員法発動に呼応して武器弾薬を
提供したり拠点として店舗を提供している
日本の家電量販店は外患誘致罪です。
外患誘致罪には最高刑が定められていますから
速やかに適用するべきです。
しかし家電量販店にて多数の機関銃を摘発した
自衛隊関係者によると日本政府の動きは鈍く
何かチャイナ共産党におもねるような対応だった
と憤りを露わにしていました。
残念ながら今の日本政府はチャイナに対しては
司法、立法、行政の三権を放棄しているとしか
見えず、一時停止違反をした日本人ドライバー
を血眼になって取り締まるような実態ですから
日本人から日本が失われていきかねません。
非常事態に際して一般日本人はいかにあるべきか、
という心構えを常日頃から自衛隊と連携しながら
情報共有や意識の持ち方などを整える必要性を
日本人として強く感じています。
２０２５年が始まった今、チャイナの台湾侵攻
と日本を牽制するための国防動員法発動とが
同時にセットで行われるリスクがあります。
何事もなく過ぎれば良いですが油断大敵である
事も間違いありません。
