もうウクライナは本性をむき出しです。ゼレンスキー大統領は無意味な抵抗をして無駄な戦死者を出し続けています。
今まで騙されていた西側職もDSの陰謀には気が付き始めていて、ウクライナへの支援には消極的になっております。
もうプーチンの王手です。
が、日本の岸田は要らんことをしてプーチンを怒らさせました。もう戦争で取り返さない限り北方領土は返って来ません。経済も最悪になります。岸田のバカ野郎！
優柔不断で何も決断できないのに、いち早くアメリカをはじめとする西側職に遅れまいとしてロシアの経済制裁に踏み切ったのが大失敗。
安倍首相とプーチンは上手くやっていたのにご破算になりました。アホ！岸田。バカ野郎！
板東 義宣さんのフェイスブックの投稿より
5月28日 18:39 ·
ゼレンスキー大統領の周囲は高学歴、学者もしくは弁護士、医師から政治家を志した若いブレーンで固められている秀才集団だ。戦争やテロは往々にして若さの非情な危うさを孕んでいる。
宣伝戦に圧勝したかに見えるゼレンスキーの演説草稿を書き、心理を分析し巧妙なプロパガンダを敷衍できたのも、この周囲のブレーンがいたからだ。
G７の国々に加え、日本、イスラエルなどの国会でも演説の場を与えられ、同情を得るという望外の優位を得たと言える。
首相はデニス・シュミハリ。ユダヤ人だ。
国防相はオレクシー・レズニュク。弁護士出身。
軍司令官で大将はオレクシー・ザルジニー。
外相はドミトロ・クレーバー、父親はアルメニア、カザフスタン大使を歴任。
国家安全保障局長官は、オレクシー・ダニーロフ（ルハンスク前知事）
大統領府長官はアンドリー・イニルマーク（弁護士、ＴＶプロヂュサー）
閣僚クラスで、現時点でユダヤ人と分かっているのは首相と大統領顧問のアレクシー・アレストビッチだけだが、ほかも名前と履歴などからユダヤ人が多いと推定される。
ゼレンスキー大統領への熱狂的支援はアメリカにはない。台湾とバルド三国、ポーランドあたりまで、イタリア、スペイン、ギリシアなどは冷ややかだ。
アメリカでは左派のメディアが踊っているだけで、国民はしらけている。
４００億ドルという途方もないウクライナ支援は軍需産業を潤しただけで、当該産業のロビー活動が議会を動かしているが、共和党の多くは冷淡、ランド・ポール議員などは強く反対した。ウクライナ問題とバイデン支持率は結びつかないのだ。
バイデン大統領を「支持する」と答えたアメリカ人は３６％（ロイター、イプソス５月２４日）で前回の４２％より、さらに６ポイント下落した。
ＡＰの５月１６日の世論調査でも
３９％で、いずれも四割を切っている。
戦争指導中のアメリカ大統領の支持率は、通常あがるものであり（湾岸戦争時、ブッシュシニアの支持率は９２％だった）、異常な事態といえる。
不人気の最大要素はガソリン代、猛烈インフレ、富裕層からは株安への不安である。
潜在的には息子ハンター・バイデンのウクライナ疑惑へ明確な証拠が揃ったことだろう。
ましてバイデンが目玉としたクアッドはインドが熱意を失い、オーカスは豪に左翼政権が誕生したため、いずれ挫折する。
訪日して華々しく打ち上げたＩＰＥＦなるは、ＴＰＰを言い出して途次に止めたように本気でとる国は情けないかな日本くらいだ。
ゼレンスキー大統領に強硬に戦争継続をしているのはイギリスである。
ジョンソン首相の突出ぶりは極まり、またアメリカでもウクライナ支援に温度差がある。
積極派はペロシら極左議員などである。
そしてトランプに濡れ衣を着せようとしたのがロシアゲートと呼ばれた一連の民主党の陰謀だったことも白日のもとにさらされ、トランプ再選の機運が各地で盛り上がっている。
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ロシア、ルーブル絶好調、経済安定に成功…欧米の経済制裁が骨抜きか2022.05.25 06:00
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(記事、備忘参照一部引用)
