テレビ報道のカラクリ

経営の科学出版のメルマガより(2022年9月1日)

突然ですが、今日はTV業界のカラクリについてお伝えします…

なぜ私たちはTV番組を無料で見ることができるのか…あなたは考えたことはありますか?

例えば、日テレの大人気番組「世界の果てまでイッテQ」の制作費は3,000万円と言われています。

また、ドラマの場合、1話あたり1,000~5,000万円ほどかけている番組もあるとのこと。

このように莫大な金額のかかる番組を無料で放送してTVは儲かるのでしょうか?



答えは、YESです。


実際、平均年収ランキング(2019年版)では...

東京放送HD:1,586万円
テレビ東京HD:1,411万円
テレビ朝日HD:1,387万円
日本テレビHD:1,372万円
RKB毎日HD:1,309万円

といったように、各社ともに高い年収を記録しています。


私たちは一切TVにおカネを払っていないのに、彼らはどこから収入を得ているのか...?

答えは、広告収入。CMがその代表例です。

番組と番組の間に挟まれるCM枠を企業に買ってもらうことによって、収益をあげているのです。

そこには、もちろん、常に広告枠を買ってくれる太客の企業、特定の広告代理店が存在しています。


そろそろ勘の良い方なら気づかれると思いますが…

----------------------------------------------------------------------------------

引用終了

要するのに、テレビは見ないでおけば、テレビの発する大嘘のプロパガンダに毒される事がなくなり、自分で情報を収集してウソと本当の見分けがつくようになります。私はテレビの報道はみないようにしているので、テレビの洗脳からは解き放されていて、何が本当で何がウソなのかが見極める事が出来るようになりました。テレビは大量洗脳兵器です。大勢の人を騙すプロパガンダの役目を担っています。テレビなんてクソ食らえ!だ。テレビを観なくなってから久しいですが、たまにテレビの大嘘報道を見ると、またウソをついて大衆を洗脳していると思っています。テレビは見ない事です。

そうすれば、たまにテレビの報道を見ても「あ、これはウソだな」と分かるようになります。

 

また政治家は愚策を披露してもテレビに出る事によって、自分の名前が大衆に刷り込まれて行きます。選挙の時にたいていの有権者は、誰がどのような選挙公約をしているかなどは問題ではなくて、普段から良く知っている名前の人に投票する傾向にあります。そして、知名度が高ければ、次回の当選も確実。それで、吉村や小池がどんな愚策をテレビに出て訴えても、有権者は政策には関心がありません。テレビに出れば出るほど、知名度が上がって次に当選する確率が高くなります。それなので、吉村や小池は敢えて愚策をテレビを使ってまで公言するのです。投票の時はよく考えてから投票しないとただの人気投票になってしまいます。人気があろうがなかろうが、知名度の高い人に凡人は投票するのです。だから政治家になってはいけない人が当選するのです。

--------------------------------------------------------------------------------------------

そのような体制のテレビが流す情報は、どんな特色があるでしょうか…?

テレビ会社にとって、スポンサーの存在が売上の鍵です。

それなのに、あえてスポンサーに不利な情報を流すことはあり得るでしょうか?

ふつうに考えたら有り得ません。


一応、放送法第4条では、公平な報道を命じられていますが...それが全く機能していないのは、あなたもご存知の通り。

TVから流れてくる情報は、特定のスポンサーにとって都合の良いものばかりなのです。

私たちのかわりに番組の制作費、視聴費をスポンサーが支払っているので、当たり前といえば当たり前です…。


結局、だれかに情報料を肩代わりしてもらっている以上、真に公正で客観的な情報を手に入れることはできないかもしれません。

それを得るためには、自ら身銭を切って情報を集めることが1番の近道ではないでしょうか?


しかし、だからといって、NHKや新聞を頼ってもいけません。

たしかに、彼らは国民の受信料や購読料をもとに運営されているかもしれませんが、その情報源はあくまで官公庁などです。

他の人よりも勉強熱心なあなたならおわかりかと思いますが、、、情報が意図的に制限されていたり、特定の政治的思惑によって
歪められていることも多いのです。

実際、、、、日本の「報道の自由度ランキング」は、世界”72位”です。(2017年 国境なき記者団

日本より上位の国といえば、「NATO空爆を行ったセルビア」「エイズや人身売買が問題のモルドバ
「国民のほとんどが1日300円以下で暮らしているパプアニューギニア」などがありますが、これらの発展途上国よりも
報道に制限がかかっているのです…。

日本の情報統制は相当酷いです。コロナウィルスでもワクチンでも相当酷い情報統制が敷かれていて、テレビや新聞やラジオしか情報源のない人はコロッと騙されてしまいmす。SNSでの情報統制も酷いです。本当の事を発言すると集団でやられます。


では、いったいどんなメディアを情報源にしたら良いのでしょうか?

答えは、事実やデータにもとづいた客観性の高い情報を発信するメディアです。

しかし、私たちが調べた限り、そのようなメディアはほとんど存在していませんでした…。

あったとしても専門性が高すぎて、一般の人には理解できないようなメディアばかりだったのです。

…だったら、自分たちで新しいメディアを作ってしまおう。

そのような想いで運営を始めたのが、「月刊三橋」という新しい経済メディアです。

明日までであれば、通常価格の95%オフでお試し購読することができます...

しかも、今お申し込みいただければ、
書店では手に入らない三橋貴明の特別書籍…
・「日本が国債破綻しない24の理由」通常価格3,980円(税抜)
を無料で手に入れることもできます。

ぜひこの機会に「確かな情報源」として、
月刊三橋をお試しください。

コチラをクリック...

 


経営科学出版 月刊三橋事務局 大口

--------------------------------------------------------------------------------------

別に、経営の科学社出版の回しものではありません。ダイレクト出版も同じグループで品質の高い情報を提供しています。戦後、GHQが仕掛けた罪は相当に重いです。なにしろ、事実と180度違う事が事実として今でも学校やメディアで教えられているんですから。

--------------------------------------------------------------------------------------

 

 

■□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■


【「新」経世済民新聞とは...】

マスコミでは報道できない不都合な真実を包み隠さず発信する、
日本国民のための情報メディアです。

スポンサーや広告代理店との契約は一切なし。
他の機関から報道規制を受けることがなく、
自由な情報発信を可能にしています。


【使命】

私たちは、すべての日本国民を豊かにする
経世済民の国家」を実現するという信念に基づき、
国民一人一人が知るべき「事実に基づいた」情報を発信します。


■□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■

 

 

===============================================
このメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。

 

発行者情報:経営科学出版『月刊三橋者』事務局
発行責任者:株式会社 経営科学出版

株式会社経営科学出版カスタマーサポートセンター
(平日:10:00-17:00 土日祝休)
〒541-0052大阪市中央区安土町2-3-13大阪国際ビルディング13F
FAX 06-6268-0851
https://dpub.jp/contact_forms/
メンバーサイトhttps://academy.38news.jp/
配信停止はこちら
https://123direct.jp/cancel/unsubscribe?ckey=nOqqWMVZ&sid=18859&said=58738
=================