さくら子さんのブログより
さくら子
日本(ひのもと) さくら子です。 国難を乗り越え、美しい日本を取り戻す「モデル都市建設」に挑戦中です(*^_^*)v （アメブロでアカウント削除（BAN)によりこちらにお引越ししました(^-^)♪ ）
2022年09月14日
標的は、卵巣（２）～コロナワクチン
我が国ではコロナワクチンを妊産婦に対しても日本産婦人科医会は推奨しています。
この１～２行目に「陰謀論」として片付けている事については、
ファイザー製薬自体が陰謀論ではなく、問題ありとした報告書を提示していますし、
元ファイザー製薬副社長も以前から警告を発しています。
またソーク研究所をはじめとした世界的に権威のある学者が警告しているのです。
一部ご紹介します。
今世界では、高い確率で流産や奇形が生まれ、問題になっています。
（動画）
ファイザー製薬の報告書で危険と結論が出た妊婦へのリスクについて
（動画）
ファイザー製薬HPから↓
厚労省HPから↓ 既に日本でも被害が出ている
胎児のみならず、幼い子供にも影響が出ています。
しかし岸田総理は、このワクチンを、更にもっと積極的に
「国民に一日百万回以上打つ」と宣言されました。
その一方で
接種した結果国民が被った薬害に対し、政府は「因果関係不明」で押し通します。
これは今回に限った事ではありません。
我が国に於ける薬害事件の多くは、国民が泣き寝入りをしてきました。
何故このような事になるのかを時代を遡って検証してみます。
戦後GHQ占領時の１９４８年、丁度南アフリカのアパルトヘイト時代と同時並行で日本の占領政策に於いて
「予防接種法（罰則付き）」「優性保護法」などが強行されました。
南アフリカと日本の占領政策、
この両方に関わっていたのはロックフェラー財団です。
ロックフェラーといえば、それ以前にもスペイン風邪という名の薬漬けキャンペーンを仕掛け世界中に広げた前科のあるロックフェラー医学研究所が思い出されます。
かくして日本の戦後のベビーブームは強制終了させられました。
彼らの考えは一貫しています。
『優生学…マルサスの人口論→人口削減』
この根底には白人優越主義があります。
日本は今なお隠れ植民地状態が続いています。
優生思想は元々アメリカに根強くあり、ロックフェラー財団がナチスに伝えました。
この事実は、戦後ニュルンベルク裁判でナチスが証言しています。調べれば直ぐ分かります。
優生学をドイツに伝える為の資金や施設をナチスに提供したのは、アメリカ（ＤＳ）です。
元々ナチス政権を樹立させる後押しをしたものの中には
後のアメリカ国務長官ジョン・フォスター・ダレスやCIA長官アレン・ダレスがいました。ヒトラーのホロコーストの元となったのは、アメリカです。
そのバックは、イエズス会です。
戦前からアメリカの中央銀行からナチスに資金が流れていました。
即ち、当時から既に優生思想をもっていたアメリカがナチスに影響を与え
戦後になってからは南アフリカや、日本の占領政策にも大きく影響を与えました。
もう一人ナチスやアパルトヘイトの陰で暗躍していたのが、クラウス・シュワブ氏（ダボス会議 創設者）の父親でした。
そのワクチン行政を、ローマクラブを経て今なお当時と同じ思想で行っているのが世界経済フォーラム（ダボス会議）です。
（１）産児制限強要…連日ラジオで喧しく洗脳 （国立公文書館 GHQ/SCAP Records）
（２）優生保護法（強制中絶、強制断種）
（３）罰則を伴う「予防接種法」（不妊化、ワクチンによる障害児増産）
人口減少の推移をグラフで確認しましょう。
第一次、第二次ベビーブームの時に、必ずアメリカから人口減少を目論む策略が仕掛けられています。
衆議院の憲法調査会議事録での木村利人参考人（元早稲田大学教授）の発言からも理解できます。（議事録より）
----- ----- ----- 引用します ----- -----
米国は色々な人体実験を含め、極めて人権侵害を意図的に、大胆にやってきた。
原爆という、人類が絶対起こしてはならない犯罪的戦略により
日本の人口に対する攻撃をした。 米国がしたもう一つの実験、それは、
日本に優生保護法をつくったことだ！
刑法にある堕胎罪の違法性を阻却して、
優生保護法の適用によって人工妊娠中絶を可能にした！
これは米国占領治下に可能になった法律です。
米国の戦後統治の文献では「日本にやらせてはいけない事」に
【人口増加】がある。この優生保護法がマッカーサーの監督下にできるわけだ。
優生保護法は、日本人へのジェノサイド
日本人の人口を集団的に、大きいスケールで、いわば滅ぼしていく人工妊娠中絶・・・（略）
----- ----- ----- 引用おわり ----- -----
占領中に日本の法律を変えたアメリカは「国際法違反」であることは明白です。
この１９４８年占領下の日本でGHQが制定した法律
これにより「断種」「不妊」などの優生手術、即ちGHQによる『間引き』は
１９４９年から１９９４年に１万６４７５件行われました。
優性保護法について日本人被害者やマスコミは日本政府を訴えていますが
悪いのはアメリカです。
日本の分断＆弱体化工作に嵌ることなく
国難の正体を見極め、助け合い精神で一つになって共に乗り越えなければ
日本は終了します。
愛情主義・日本を再興するため、
日本を愛する保守が結集しモデル都市建設（国家の金型づくり）に挑戦中です。
子供達に笑顔の未来を残しましょう！
